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【2018年版】次なるデジタルマーケティングのトレンドは?

今年もとうとう師走に突入ですね!来年以降の販促にお役立ていただけるよう、今回は2018年のデジタルマーケティングトレンドに関する予測をお届けします。

日本国内における2017年のデジタルマーケティング動向およびアメリカのマーケティングトレンドを鑑みて、小売業・EC事業の方々に関係する項目をピックアップしています。トレンドに追随するだけではなく、来年もぜひみなさまとトレンドを生み出していく動きができれば…という願いを込めてお送りします!

ガートナーが予測する米国のITトレンドより

まずは、フロリダ州で2017年9月30日〜10月5日に開催された「Gartner Symposium/ITxpo 2017」から。このイベントは、各企業のCIO等リーダー層が信頼を寄せるガートナー社が年に一度毎年開催しており、発表された2018年のトレンド予測に注目が集まりました。3つのテーマにフォーカスしてみましょう。

1. 2021年までに、先進企業は音声および視線などビジュアル検索に対応し、デジタルコマースの売上を30%増加させる

スマホファースト時代となった今、料理をしながらレシピを検索、車を運転しながら道を検索、仕事をしながら音楽を再生・・・と、他の作業を中断せずに済む利便性が求められています。そこで、iPhoneのSiriのような「音声検索」の重要度が高まってきます。日本国内でもAmazon EchoやGoogle Homeが発売され、音声検索の躍進は目覚ましいものがありますね。

今後は、モール型ECや検索エンジンのみならず、デジタルサービス全般において音声・視線等による新たな検索方法が増加すると見込まれます。

2. 2021年までにエンタープライズの50%以上は、従来のモバイルアプリ開発より、AIチャットボットの開発に力を注ぐ

サービスのインターフェイスがチャットボットとの会話に置き換えられるため、企業はチャットボットの開発に注力することが予測されています。現在日本ではFAQやコールセンターの代替手段として導入が進むボットですが、サイト内検索から購入に至るまでの一連の流れがボットとの会話で完結するようになるでしょう。

また、AIの精度を改善するとともに、アスクル社が運営する「LOHACO」の「まなみさん」のような、キャラクターとして確立された企業独自のボット開発が求められるのではないでしょうか。

▶AIに関するさらに詳しい記事はコチラ「EC事業での活用が広がる、人工知能(AI)の最新事例紹介

3. 2020年までに、IoTは新製品の95%に活用される

現時点ですでに840億個のデバイスがIoT機能を有しているそうです。今後はさらなるテクノロジーの発展と生産数増加によって、より安価にIoT機能をデバイスに備えることが可能になります。生活者が新たな製品を買い求める際、IoT機能を携えていないものは選ばれにくくなるのではないでしょうか。

また、ECにおいてはIoTの普及で蓄積するビッグデータを活用し、よりパーソナライズ化された広告・販促を展開できるようになるでしょう。

▶IoTに関するさらに詳しい情報はコチラ「IoT普及が進むにつれて実現する、ECの未来とは?

事例から予測する2018年マーケティングトレンド

続いては、実際の事例から予想される2018年の傾向について、2つ取り上げてご紹介します。

4. アパレルECのボトルネック「サイズ問題」が解消し、流通総額が拡大

2017年11月24日、ZOZOTOWNが身体のサイズを正確に測ることが可能な全身スーツ「ZOZOSUIT」の無料配布(送料別途200円)を発表し、大きな話題になりました。店頭でプロが採寸する場合と同様の正確さで、採寸データはスマホを通じてZOZOTOWNに登録できるとのこと。

ゆくゆくはZOZOTOWNでの採寸データが、他サービスでも利用できるプラットフォームとして活用されることが予測されています。身長や体重のように生活者が自身の採寸データを把握することが当たり前になれば、靴・帽子・下着等のサイズ感がより重視されるアイテムもオンライン上で購入されやすくなるでしょう。

また、アパレルの採寸以外では、家電・インテリア・収納ジャンルに関する住まいの採寸や、化粧品・健康食品ジャンルに関する状態管理等が自宅で簡易にできるツールの提供が広がりを見せそうです。

5. ブロックチェーン技術による配送の荷物追跡が普及

ブロックチェーンといえば、ビットコインを始めとする金融業界中心の技術というイメージが強いかもしれません。ですが、物流や配送における課題解決においてもブロックチェーン技術が応用されつつあり、EC・小売業界にも影響を及ぼすことが予想されます。

日本においては受取人不在時の再配達が負担となる件が問題となっていますが、パルコとセゾン情報システムズが共同開発した新サービスでは、ブロックチェーン技術を活用することで、パルコのECサイトで購入した商品を「本人のみ受取り可能な宅配ボックス」へ配送することが可能になりました。また、米小売最大手のウォルマートではブロックチェーンとドローン配送を組み合わせた荷物追跡サービスで特許取得を目指しており、実現すれば日本でも同様のサービス展開が考えられます。

最新動向は定期的にチェック

さて、5つのテーマを取り上げましたがいかがでしたでしょうか?
この記事をまとめながら、生活者は目新しいサービスというよりは「手軽で簡単」「安心・安全」「効率的」なサービスを求めていること、いかにフラストレーションを感じさせないかが鍵だということを実感しました。

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参考:

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かんだ

かんだ

Webプランナー。特に女性向けブランドのWebマーケティング・SNS活用・プロモーション企画が得意分野。行ってみたり触ったり買ってみたり、必ず生活者目線を体験することを大切にしています。 趣味はインテリアDIYとウェブルーミング。
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